【話題のITトレンド】Web必須知識!毎分目にするドメイン「.jpの正体」 ー Vol.39 ー

話題のITトレンド

 

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インターネット上の住所を分かりやすく、親しみやすく。

 

― 意義 ―

 

「ドメイン」という言葉を一度は聞いたことがあるのではないでしょうか?

ドメインとは「インターネット上の住所」のことで、Webサイトがどこにあるかを識別する一意の情報。当社のオフィシャルサイト「https://www.psc-inc.co.jp」で示すと「psc-inc.co.jp」の部分がドメインにあたります。
他方、同じようにインターネット上の住所を示すものとしてよく耳にするのが「IPアドレス」。「1.0.0.0」~「223.255.255.255」の範囲で、最大3桁の数字4つで表現されるものとなります。IPアドレスは単なる数字で示されるため分かりづらく親しみも感じられないと言われています。例えば、社内で呼ばれる時に社員番号で呼ばれたら親しみ感じませんよね?

そこでIPアドレスより、分かりやすく個性を感じられるドメインの方が一般的に馴染みがある所以です。

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ドメイン→IPアドレスの確認

各種ドメインに紐づいたIPアドレスはいつでも調べることができます。代表的な確認方法として、Windowsのコマンドプロントで「nslookup」コマンドを使用する方法が有名です。
①Windowsのスタートメニューから「コマンドプロンプト」を起動②「nslookup [ドメイン]」と入力することで、指定したドメインが現在どのIPアドレスと紐づいているのかを確認することができます。

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Webサイトにアクセスするためには、インターネット上の住所であるIPアドレスが不可欠です。ドメインからIPアドレスへの変換は、世界中に存在する「DNSサーバー」によって処理されています。コマンドプロンプトを用いたIPアドレスの確認により、日頃意識する必要のないDNSサーバーの役割を感じられます。

 

ドメインの構成

ドメインは複数多岐に峻別されていますが、先ずその「構成」は次の通り。ドメイン名の一番右から「トップレベルドメイン」「セカンドレベルドメイン」「サードレベルドメイン」が基本形。稀に2つにしか分かれていない場合もありますが、サードレベルドメインは無いことになります。

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そして、トップレベルドメインおよび、セカンドレベルドメインには様々な種類があり文字列によって特徴が異なりますが、大きく3つに分類。一つは「分野別トップレベルドメイン(gTLD)」二つ目は「国コードトップレベルドメイン(ccTLD)」最後に「属性型JPドメイン」の3つに分類されています。

①分野別トップレベルドメイン(gTLD)

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国コードトップレベルドメイン(ccTLD)

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③属性型JPドメイン

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― 独自・サブドメイン ―

 

独自ドメイン

独自ドメインとは、ドメイン登録サービスを利用することで取得できるオリジナルドメイン。既に使用されていない限り、任意に好きな文字列を指定することが出来ます。

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ユーザーが一目で分かりやすく、覚えやすいものを選ぶことで、信頼性や認知度向上などブランディング効果が期待。メッセージ性も込めて文字列を決めることも推奨されています。

一目瞭然な文字列
シンプルで短めな文字列を使用する事で、記憶に残るドメイン。
サイトやブログを見るユーザーが容易に覚えてもらえるよう、分かりやすくコンテンツの内容とリンクさせる文字列が望まれます。

ブランド名・企業名・商品名を使った文字列
社名や提供するサービス、商品名を使ったドメイン。
ブランドサービスとドメイン名を関連付けることで、ユーザー認知を高めるといった効果が期待でき、安心感や信頼性といったブランディングにも繋がります。

メッセージを伝える文字列
コンセプトや意味・意図を込めたドメイン。例えば、旅行関連のサイトやブログを作成するなら「.travel」などを用いる事で、瞬時に「旅行関連のサイト」と連想できサイト訪問数やSEOの観点でもオススメです。

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サブドメイン

サブドメインとは、複数のWebサイトを運営する際に元のドメインをさらに分割したもの。1つのドメインを目的や用途別に分けて、テーマの異なるWebサイトを運営することが可能です。

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馴染みのある参考例としては、「楽天」がサブドメインを用いて各種サービスを運営。

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― データで見るドメイン ―

 

JPドメイン170万件を突破

JPRSが『JPドメイン名レジストリレポート2022』を公開。2023年1月1日時点で、JPドメイン名全体の登録数は1,721,137件、1年間で40,464件の増加との報告です。また、国内企業を示す「CO」は、2022年~2023年の1年間で11,115件もの増加。

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https://jprs.co.jp/press/2023/230329.html

 

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